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プラズマローゲン徹底解説 » 認知症の基礎知識 » 家族が認知症になってしまったら

家族が認知症になってしまったら

認知症と診断されたら

家族が認知症と診断された場合、本人だけではなく家族も動揺してしまうと思います。きっと認知症のネガティブなイメージがそうさせてしまっているのでしょう。しかし、家族全員が動揺してしまっても何もはじまりません。そこでここでは、家族が認知症と診断された場合にやっておくべきポイントを紹介していきます。

認知症について理解する

まず最初にやっておくべきことは、「認知症の正しい知識を得る」こと。多いケースが認知症に対する理解が浅いため、認知症と診断された家族に対して「何で分からないの」「その話さっき聞いた」など強く当たってしまいがち。

しかし認知症患者は無意識で自覚がないため、家族から強く当たられてしまうと、凄く傷つきますし、不安な気持ちでいっぱいになってしまいます。そういったことを避けるためにもまずは認知症についてネットで調べたり医師に相談したりして家族全員で良い方向になるように努めることが大事。ゆとりをもったサポートができるようになるでしょう。

相談できる場所を探す

ゆとりをもった介護をするためにも利用しておきたい「介護保険の申請」「地域包括支援センター」についてまとめてみました。初めての介護でどういった手続きをするべきなのか分からない方はぜひ読んでみてください。

介護保険の申請

病院からの診断で認知症の疑いが強いとされた場合、気持ちに余裕のあるケアを行っていくためには「介護保険の申請」が重要となります。介護保険の適用が認められた場合、通所介護や短期入所などのサービス、福祉器具のレンタルを自己負担額が1~2割程度で抑えることが可能。また介護保険制度の活用は、認知症を患ってしまった高齢者の生活を豊かにするだけではなく、介護や見守りを行う患者の家族の負担も軽減させられるのです。

そんな介護保険の申請は自分の住まいにある市区町村の福祉課窓口で手続きが行えます。流れとしては手続きが終わり受理されたあとは役所の担当者が家に訪問し、認知症の高齢者や家族に現状の様子を確かめるため聞き取り調査を実施。調査結果と医師からの書類をもとに介護認定が発行されます。申請から認定までは約1ヵ月かかるので、早い段階で提出するようにし不安な気持ちはもちろん金額面の負担も最小限に抑えるようにしましょう。

地域包括支援センター

介護保険の申請は市区町村の福祉課窓口だけではなく、「地域包括支援センター」と呼ばれる機関でも申請ができます。地域包括支援センターとは市区町村から受託された医療法人や社会福祉法人などによって運営されている福祉施設のことです。地域に複数あるので、役所が遠くて通いづらい方や役所の混みあった空間が苦手な方でも落ち着いて利用できるでしょう。そんな地域包括支援センターに在籍しているスタッフは、社会福祉士や介護支援専門員(ケアマネジャー)といった介護のプロのみ。介護にまつまる相談や悩みも親身に相談に乗ってくれます。

介護保険の申請をすると必然的についてくるのが介護の計画書(ケアプラン)。ケアマネジャーが作成するため身近に相談する機関があるだけで、介護の計画書のこまめな見直しができます。さらに家族の意見を柔軟に聞き入れてくれるといった安心感もあるので、1人で悩まずに済むでしょう。

期待の成分プラズマローゲン

認知症になってしまったら現在の医療では完治は難しく、処方される薬も進行を遅らせることしかできません。そんな中、注目を集める成分としてプラズマローゲンがあります。プラズマローゲンは、認知症の改善に影響を与える成分として期待され、九州大学名誉教授で医学博士の藤野武彦氏を中心としたメンバーが研究を進めている成分です。最近ではテレビなどでも取り上げられ益々期待が高まっています。

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